調剤薬局事務は将来有望？求人がなくなる心配はないの？

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仕事選びの基準は、現在それなりの求人があるかどうかも大事ですが、将来の見通しを把握することも必要です。

せっかく資格を取っても、就職があまりに困難であれば宝の持ち腐れとなります。

この記事では、調剤薬局事務という仕事の需要と供給がが、現在どういう状況なのか、将来の見通しはどうなのかをまとめています。

調剤薬局事務として資格を取得した場合、その後の就職が気になりますよね。求人の状況は地域によっても異なりますが、一般的に調剤薬局事務の求人の現状はどのようなものなのでしょうか。

まず、求人があるかないかと言えばある一定数は常にあると考えてよいでしょう。

以前は病院で投薬も行うのが普通でしたが、最近はほとんどの病院で、院外処方を採用しています。これは、医薬分離という流れの中で、時間をかけてそのように変わってきたというのが現状。このような流れにより、調剤薬局の数は昔に比べると増えてきています。

とはいえ、調剤薬局事務専任の担当者を置いているかというのは、その薬局によって様々。

例えば小さな調剤薬局で、一日に対応する処方せんの数がそれほど多くない場合には、専任の担当者を採用しない場合もあります。この場合、薬剤師が調剤薬局事務の役割も果たすのですが、忙しくない場合にはそれでも対応することができるようです。

しかし、薬剤師がかなり多い人数常駐しているような大き目の調剤薬局では、専任の事務の人数もそれなりに配置しています。そのような薬局では、周囲に複数のクリニックがあり、様々な診療科目の投薬を行うケースも多いでしょう。

周囲にクリニックが多数存在していると、患者さんが絶えることがないため、薬剤師が対応するというのはほぼ不可能。そのため、専任の事務の担当者を採用していることが多いようです。また、営業時間も長い場合が多く、複数の事務員でシフトを組んでいるケースも見られます。

このような調剤薬局で働く事務員は補充や追加などで不定期に求人情報が掲載されます。雇用形態としては、一般的には正社員よりもパートの方が求人の数が多いようです。

これは、大きな薬局などでシフトに対応したり、忙しい時間のみ補強をするという意味合いで採用するには、パートという雇用形態の方が採用しやすいため。もちろん正社員の求人もありますので、求人情報はこまめにチェックするようにしましょう。

医療というのはいつの世でも必要となる分野。特に、高齢化が進む日本では、今後ますます必要とされるのが医療系の仕事でしょう。

調剤薬局事務はどの診療科目にも関わる仕事のため、不要になるということはまずありません。また、更に医薬分業が進んでいくことが考えられるため、今後も調剤薬局の数が増えたり、規模が大きくなることが想定されます。

そうなると、薬剤師で対応するには無理があるため、調剤薬局事務という専任の担当者が必要となるでしょう。基本的には、将来的に仕事自体がなくなったり、大幅に減少するようなことはないと考えられます。