医療事務の福利厚生を教えて！産休や育休後も働けるの？

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主婦に人気の高い医療事務で働くにあたり、是非とも調べておきたいのは福利厚生について。特に、産休や育休後も働けるかどうかは気になるところですね。

この記事では、医療事務員として働いた場合、産休や育休などの福利厚生がどのようになっているかについてまとめてみました。

仕事をしている女性が出産する場合、気になるのは産休や育休のことですよね。産休（産前産後休暇）については、労働基準法で期間が定められています。

産前休暇としては出産予定日から数えて6週間。これは、本人が希望した場合に取得できるもので、出産前日まで働くこともできます。

産後休暇としては出産の翌日から数えて8週間。産後休暇は産前休暇と異なり、本人が希望しなくても与えなければならない強制の休暇です。ただし、本人が希望して、かつ医師の許可があれば産後6週間経過した人は仕事に復帰することができます。

医療事務の場合も、この法律に基づいて産休を取ることが可能。正職員はもちろんのこと、パートや派遣、契約社員であっても雇用契約の期間内であれば産休を取ることができます。

ただし、これは一般企業も同様ですが、勤め先の規模や環境によって取得しやすいかどうかの違いはあるでしょう。ぎりぎりの医療事務員で運営しているようなクリニックの場合、これまでの取得実績がないとなかなか取りづらい、というのが現状かもしれません。

福利厚生などはやはり大きな病院などの方が充実していると考えられます。

育児休業は育児・介護休業法で定められているもの。申し出があれば、子が1歳になるまでの間、育児休業を取得することができます。

これも正職員だけでなく、パートや派遣、契約社員も取得が可能。ただし、同一の事業主に1年以上雇用されており、子が1歳に達する日を超えて引き続き雇用が見込まれることが条件です。

医療事務の場合も、もちろん労働者の権利として育休を取得することができます。職場の状況によっては育休を早めに切り上げて復帰するケースもありますが、代替要員を採用して安心して休める病院も多数あります。

育休後の復帰の際に心配なのは保育園。大きな病院などでは、院内に託児所が併設されている場合があります。

ただし、医師、看護師以外の事務員でも利用が可能かどうかは病院によって異なるため、事前に確認が必要です。事務員も利用可能な託児所があると、復帰の際の心配がかなり減りますね。

こういったケースがあるのが、一般企業と比べて医療事務が女性にとって働きやすい、と言われる理由かもしれません。

これから出産をしたいと考えている女性の場合、産休・育休が取得しやすい場所を就業先として選ぶのも重要です。医療事務の求人では、「産休・育休取得実績あり」を売りにしているものもありますので、そういった求人を見逃さないようにしましょう。

世の中の流れとしては産休・育休を推進する方向にあります。医療事務でも以前は出産を機に退職するのが慣例だったクリニックで、産休・育休の取得が奨励されるようになったというケースも増えてきているようです。